By Michael Baxter -2022年10月7日（Real Raw Newsより翻訳）
ノルドストリームパイプラインの現在損傷している部分をオーバーフライトした米海軍P-8ポセイドン対潜水艦のパイロットと乗組員は、木曜日の夜、米軍の憲法学者一派によって逮捕されました；ホワイトハットの情報源はReal Raw Newsに伝えた。
ノルドストリームは、ロシアとヨーロッパの間のバルト海の下を通る2本の天然ガスパイプラインである。 ノルドストリーム計画は、パイプラインが欧州におけるロシアの影響力を強めるという懸念から、一部の中東欧諸国や米国が反対してきた。2022年9月26日、NS1とNS2のパイプラインは、国際海域での水中爆発に起因するほぼゼロまでの大きな圧力低下を複数回経験し、稼働不能となった。
レーダーによる追跡と公開されている飛行追跡ソフトウェアにより、爆発が起こった場所の上空にP-8が1機だけ存在することが確認され、それ以外の航空機は爆発が起こった時刻に存在しないことが判明した。
話を進めよう。今週RRNは、JAG捜査官が水曜日に無関係の容疑で逮捕したアメリカ空軍大佐ブレイン・L・ベーカーに関する記事を2つ掲載した。しかし、ベーカーの過去を総合的に調査したところ、偶然にも、彼は空軍将校でありながら、ディープ・ステートの商品として知られ、合衆国憲法を裏切るカルロス・デル・トロ海軍長官と何度も電子的に連絡を取り合っていたことが明らかになったのだ。
情報筋によると、ベーカーとデル・トロの間の通信はほとんど良性であった。しかし、3つの通信は特にウラジミール・プーチンと西ヨーロッパに対する彼の「絞め殺し」に対する憎悪について議論していた。ベーカーはあるメールで、「…ノルドストリームを破壊すれば、ヨーロッパはプーチンの氷の支配から解放されるだろう」と書き、デル・トロに、その目標を達成するために政権が軍備の使用を認可すると思うか、と尋ねた。デル・トロは、そのために必要な空軍と海軍の戦力をリストアップして答えた。海上自衛隊の航空機と潜水艦は、デル・トロの回答の中で言及された。
米海軍法務長官団は、この書簡はベーカーがノルドストリームに損害を与えたと信じるに足る根拠があるとしている。この告発は、予想通り、犯罪者バイデン政権と大手メディアが国民に伝えてきたこと、つまりプーチン大統領がノルドストリームの破壊を命じたということと真っ向から対立するものである。しかし、もしそれが本当なら、プーチンは自分の収入源を潰してしまい、本質的に自分の足を撃つことになるからだ。もしプーチンがヨーロッパの天然ガスを拒否したいのであれば、彼は単に自分の側のバルブを閉じることができたはずだ。
水曜日の夜、グアンタナモ湾のJAG調査官はベイカーに答えを求めたが、彼は口を閉ざし、彼が取った「かもしれない」行動も民主主義を守るという名目で行われたものだと言った。
「沈黙だけで有罪と判断してはならない。だが、ベイカーの沈黙と曖昧な供述は、電子メールと相まって、追求する十分な理由となった。実用的な情報、実質的な証拠を得たのだ。P-8の乗組員が必要だったのだ」と情報筋は述べている。
その翌日、特殊作戦部隊を含む米軍のあらゆる部門のホワイト・ハットが、運命的な任務を遂行した9人を逮捕するための極秘作戦を開始した。その中には、パイロットと副パイロット、リリーフパイロット、そしてP-8の広範なセンサー群をモニターしていた5人の乗組員も含まれていた。
情報筋は彼らがどのように拘束されたかは語らなかったが、作戦は滞りなく行われ、9人全員が拘束され、「安全な場所」で尋問を受けているか尋問を待っているところだと述べた。
反乱軍の潜水艦の関与について尋ねると、情報筋は回避的にこう答えた。「今は何も言うことはない。このパズルは少しずつ解けてきている」と。
大統領選のときに、海軍、空軍、宇宙軍は、トランプ支持という記事があったが、空軍も一枚板ではないな。当然だが。
逮捕の罪名は何だろうな？国家反逆罪にはならないと思うが。
裏で計画して指揮して司令官は誰だろうか？
ベーカー大佐は解任されただけでなく、逮捕されていたのか？
対ロシア戦を無断で行ったとすれば、国家反逆罪になるのでは？
誰が命令したのか？
ひょっとして、直接命令したのはベーカー大佐か？では、ベーカー大佐には誰が命令したのか？
海軍の飛行機だから、空軍の大佐では命令出来ないか。
海軍長官なら命令できるのかな。
ベーカー大佐は、ワクチンだけでなく、前から容疑者だったみたいだな。
ベーカーのノルドストリーム爆破に関しては反ロシアという観点からは多少は理解出来るものの、個人の判断、越権行為であれば何らかの罪に問われる。一方、軍の内部に対するワクチン推奨に就いてはホワイト側の見地とは真逆であり軍に対し何らかのダメージを狙ったとしか思えず、国家反逆罪が適用される可能性がある。