By Michael Baxter -2025年5月21日（Real Raw Newsより翻訳）
ドナルド・J・トランプ大統領は、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領の先例にならい、遅ればせながらもCOVID‑19ワクチンを米国内で禁止する方針である。
2023年3月に報じたとおり、プーチンはワクチンが蛇毒成分と生きたHIV培養を含むと専門家が証明したのち、ロシア国内で接種を禁止し、在庫の廃棄を命じた。同年後半にサンクトペテルブルクでAIDSが流行したのは接種が原因であるとされ、プーチンはワクチンを「西側の大量破壊兵器」と断じた。さらに彼は、自国民を守るため、ウクライナの保管庫を砲撃し、2024年4月にはワクチンを密輸入した医師と、モスクワおよびノヴォシビルスクで秘密接種所を運営していた国境なき医師団の臨床医を処刑するという徹底ぶりを見せた。
一方の米国ははるかに悠長であった。COVID‑19接種が数百万人を死傷させた動かぬ証拠があるにもかかわらず、いまだに善良な市民が医師や薬局に殺到し、最新ブースターを求めている。モデルナとファイザーはSNSで莫大な広告費を投じ、「血栓ショット」の利点を喧伝し続け、YouTubeでも接種を促す広告が流れているのが現状である。
しかし状況は近く変わる見込みである。
火曜、トランプ政権はFDAが高齢者に限定してワクチンを継続する方針を発表した。具体的には、65歳以上および重症化リスクの高い基礎疾患を持つ成人のみに今年秋から提供される予定だが、これは全面禁止への第一歩にすぎない。
ホワイト・ハット筋によれば、トランプ大統領はワクチンを国内から一掃することを目指し、段階的な手続きを踏んで最終的に接種を犯罪化する方針であるという。信頼できる情報源によれば、月曜の電話会談でプーチンが「なぜ米国民はまだ副作用に苦しんでいるのか」と問うと、トランプは「私が対処する。ファウチを始末したときと同じように片付ける」と応じたという。
翌火曜、大統領はFDA長官マーティ・マカリー博士およびHHS長官RFK Jr.と協議し、「血栓ショット」を計画的に違法化し、接種を推進する医療機関を根絶するロードマップの策定を指示した。
※注：ブリンケン軍事裁判の詳細を待つ読者へ。判決結果は入手済みだが、3日間にわたる証言を要約する時間が必要である。準備が整い次第、速やかに報告するのでご期待いただきたい。
